福利厚生と働く環境

価値あるサービスや体験を提供するには、私たち社員自身が心身ともにベストな状態であることが必要です。
LINE Digital Frontierでは、社員が健康かつ快適に働くために、様々な仕組みや設備などの環境整備に取り組んでいます。

働く環境

社員が健康かつ快適に働けるための社内サービス・設備をご紹介します。
※現在、LINEヤフー株式会社と施設を共有しています。

LINE Hybrid Working Style

チームで最も高いパフォーマンスを発揮するために、組織や職種の特性に応じてチームごとに働き方のルールを設け、オフィス勤務とリモートワーク勤務を組み合わせたハイブリッドな働き方を取り入れています。(管掌役員の判断により、リモートワークを許可しない場合あり)

リモートワーク環境の充実

ご自宅のリモートワーク環境を充実させるために、デスク・チェア・モニター・PC周辺機器など、一人ひとりの住環境にあわせ、必要な備品をレンタルすることができます。(レンタルできる金額に上限あり)

社内カフェ

社内に休憩・交流などができるカフェスペースがあり、低価格でコーヒーなど飲むことができます。簡単な会議や作業環境としても利用できます。

昇降式デスク / 高機能チェア

昼間は座って、夕方からは気分転換で立って仕事など、ワンタッチで高さが変えられるデスクを用意しています。また、アーロンチェアをはじめとする高機能オフィスチェアも取り揃えています。

マッサージ

社内にヘルスキーパーが常駐しており、40分500円でマッサージを受けることが出来ます。

社員サポート

心身ともに健康な状態で仕事に集中できるように、健康・子育て・スキルアップなどを費用補助や機会提供でサポートしています。

健康支援

定期健康診断で再検査が必要になった場合、費用を会社が負担します。(上限20,000円)

妊活支援

不妊治療における休暇(年間最大10日間・有給扱いの特別休暇)と費用(本人負担の半額かつ上限10万円/年)を負担します。

ベビーシッター利用支援

就労のためにベビーシッターを利用した場合に、割引券の支給や利用料金の補助をします。

語学力アップ支援

社内で就業時間前後に英語・韓国語・日本語の語学講座を開講しており、全額会社負担(一部受講条件あり)で受講が可能です。また、TOEICの社内試験の機会を設けており、受験料は全額会社負担です。

スキルアップ研修

業務推進やスキルアップにおいて必要、または今後必要となる知識を獲得するサポートとして、外部のビジネス研修が受講できます。

コミュニケーション促進・休暇制度

社員一人ひとりがより円滑に働くために、社内コミュニケーションの促進やリフレッシュ休暇などの制度を設けています。

社内コミュニケーション費

社員同士のコミュニケーション活性化のため、歓送迎会やランチ等の費用を一部補助する制度があります。

全社集会イベント

経営陣の想いや方針を社員に共有するイベントや、他部署の理解を深めるためのイベントを定期的に開催しています。

リフレッシュ休暇制度

一定の期間日常業務から離れ、心身のリフレッシュなど自由な時間を過ごしていただくため、入社から満3年ごとに、特別休暇の付与およびリフレッシュ補助金30万円を支給します。

積立有休制度

取得期限切れとなった有給休暇を、業務外の傷病や、家族の看護・介護でお休みする必要が生じた際等に利用できる「積立有休」として40日を上限として保持することができます。

サークル活動

様々な種類のサークルが数多く活動しており、活動費用は会社が一部負担しています。

社内業務支援部門

LINE Digital Frontierでは、様々な業務を行う社員が、自身の専門業務に集中できるように、オフィスライフや業務をサポートする部門があります。

通訳・翻訳

通訳を必要とする打ち合わせや面接への同席、社内外の公式文書の翻訳など、プロの通訳・翻訳スキルを持つ社員が在籍し、様々なコミュニケーションをサポートしています。

海外支援

飛行機やホテルの手配などの出張サポート、住居契約や緊急時の動向などの外国籍社員の生活サポート、家族含む新規取得や変更などのVISAサポートを行います。

LINE CARE

ケーブルなどのIT備品や文房具などの備品レンタル、社内での落とし物や手続き方法の相談など業務上で困った時に、LINEのチャットや対人カウンターなどの相談窓口で業務をサポートしています。

その他制度や取り組み

その他、社員のサポート制度を紹介します。

財形貯蓄

毎月給与からの天引きによる預け入れで、計画的に貯蓄をすることができる制度です。計画的な財産づくりに役立てることができます。

LINEMO 回線費支援

LINEMOを契約している社員に対して、一人1回線分の費用の一部を会社が補助します。